2018年度にOECDが実施した「生徒の学習達成度調査」では、
日本の子どもは学校外におけるインターネットの利用時間が、
「ネット上でのチャットやゲームを利用する頻度」が、OECD加盟国平均を超えるが、
「コンピュータを使って宿題をする頻度」はOECD加盟国中最下位であるという結果が報告されました。
また、同じくOECDが教員を対象に実施した「国際教員指導環境調査」でも、
日本の教員が学校で児童生徒に「課題や学級での活動に ICTを活用させる」は、
20％未満であり調査対象48か国の中で最下位レベルという結果が報告されました。

日本がめざす未来社会は、「Society 5.0」と呼ばれており、それを支えていく子ども達は、日常生活の中でもICTとは密接に繋がっていくことは間違いありません。
そのためには、「学び」においても一人一人がICTをフル活用できるように学校教育の情報化が急務となりました。

学校教育の情報化では、「家庭の経済状況や地域、障害の有無にかかわらず、
全ての児童生徒がICT教育を等しく受けられるようにするとともに、
事務作業を効率化し、教職員の負担軽減につなげる」ための環境整備が進められています。

「GIGA」とは
「Global and Innovation Gateway forAll」（全ての人にグローバルで革新的な入口 を）であり、「GIGAスクール構想」は、全ての児童生徒へ教育ICT環境を提供することになります。

その実現のためには、
「ハード：ICT 環境整備の抜本的充実」「ソフト：デジタルならではの学びの充実」「指導体制：日常的にICTを活用で環境の整備」が一体となった整備が必要です。

2021年7月末時点の「端末の利活用状況等の実態調査」では、全国の自治体の96.1％に当たる1,742自治体でGIGAスクールによる学習者用端末の整備が進んでいます。

ただし、ハード・ソフトが整備されても、「指導体制」が必ずしも整備されていないこともあり、それらの支援体制の構築が求められています。

学校現場では、
GIGAスクールによるDX（デジタルトランスフォーメーション）が進んできました。

これに端を発して教育分野における「パラダイムシフト」が加速されるものと考えられます。

弊社としても、このパラダイムシフトの波に乗り遅れることなく、
「新しい視点で教育ＤＸへの対応」を取り組んでいくだけでなく、「急激な変化に対する現場へのサポート」を両輪としたサービスをお客様に提供してまいります。